転職の現状

雇用形態は、明治時代は引き抜き等により職人の転職が活発であったが、大正時代頃から終身雇用が一般的となった。その後、バブル崩壊以降は、労働者全体に占める割合は少ないものの、転職は増加傾向にある。

 
総務省の労働力調査では、2001年8月は、全就業者に占める転職経験者の割合は5.1%、15-24歳では12%程度を占めている。女性の転職率は横ばいもしくは減少傾向にあるが、男性は高年齢層を除いて増加傾向にある。

2004年の転職を希望している就業者の割合は全産業平均で9.7％。年齢別では25～34歳が14.8％と高く、35～45歳が9.6％、45～54歳が8.1％となっており、若年層ほど転職希望がいくらか高い。しかし、転職をキャリアアップのチャンスととらえるアメリカに比べれば、日本の労働移動率は依然として低く、雇用が流動化してきていると言われているものの、長期雇用の伝統が残るヨーロッパ諸国のそれに近い。

転職希望率及び実際の転職率については、職種毎に大きな差異がある。例えば、システムの企画・開発や運用・保守に携わるITプロフェッショナルに限れば、転職希望者は2人に1人という非常に高い水準にある。その理由の第一は「給与に対する不満」(48%弱)だ。また、3人に1人が「より将来性のある組織で働きたい」と答えている

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

イーキャリア

労働の概念

労働価値説に基づくマルクス経済学では、労働そのもの・労働手段・労働対象の各々は労働過程を構成するといわれる。この労働過程は、人間と自然との間の物質代謝の一般的な条件（マルクス）であるといわれ、自然を変化させて生活手段を作り出すばかりでなく、自分自身の潜在的な力をも発展させるといわれる。いわば道具を作る動物a tool-making animal(フランクリン)として人間を捉えるこの立場からは、労働手段の使用こそが人間の労働の本質であって、人間を動物から区別するものは労働であるといわれる。また私的な労働は、その成果である生産物が商品として交換されて社会的労働となることによってはじめて、社会的分業の一部となるといわれる。またラテン語のalienato(他人のものにする)に由来する疎外された労働が語られる。

他の動物とは区別される人間独自の労働は、生産物を得るために道具を使って自然界に働きかけるだけでなく、先人から技術を受け継ぎ発展させる点において成立する。このような人間独自の生活様式あるいは文化としての側面については、文化および生態学カテゴリの文化 (動物)の項目を参照。

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

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